2020年以降、コロナ禍によって多くの業界がダメージを受けましたが、ゲーム業界は「巣ごもり需要」の後押しを受けて大きく成長しました。かつては不安定といわれていた業界の基盤が固まりつつあり、今後の拡大も期待できる状況となっています。
特に日本のゲームは海外でも好評で多くのファンを獲得しており、コンテンツ関連産業をリードする存在に成長しました。
そこで本記事では、ゲーム業界のバリューチェーンから今後の動向までを徹底解説。主要プレーヤーの動向や、代表的なゲーム制作会社の情報も紹介します。「ゲーム業界」からも企業情報がチェックできるので、ぜひ参考にしてください。
目次
ゲーム業界のバリューチェーン
ゲーム業界は、家庭用ゲーム機器やゲームソフト、モバイルゲームの企画、開発、製造、マーケティングを実施して、それらの製品を卸売業者やゲーム専門店、ダウンロード販売を通じて一般消費者に提供することを主要な業務としています。 家庭用ゲーム機器（ハードウェア）は、任天堂やソニー・インタラクティブエンタテインメント、マイクロソフトなどのメーカーが企画、設計し、EMS（電子機器受託製造業者）や協力工場に生産を委託。そしてメーカーは、TVCMなどを通じてマーケティングを実施して、ゲーム専門店や家電量販店、ECサイトなどで販売されます。 家庭用ゲームソフトは、コーエーテクモゲームスやカプコン、スクウェア・エニックスなどのメーカー（パブリッシャー）が企画、開発、マーケティングを担当し、自社ブランドで販売。開発は自社だけでなく、ディベロッパーと協力して進めることもあります。 ゲーム機器メーカーは、ゲームソフトメーカーが開発した原盤を基に製品を製造し、消費者へ直接販売する経路と、ゲームソフトメーカーが販売する経路があります。後者の場合、ゲームソフトメーカーはゲーム機器メーカーにライセンス料を支払うため、価格が高くなりがちです。また、インターネットを通じて購入・ダウンロードする形式も増加しています。 ソーシャルゲームやネイティブアプリなど、スマートフォンで提供されるモバイルゲームは、ガンホー・オンライン・エンターテイメントや コロプラ 、 MIXI などの開発会社が企画、開発、マーケティングを実施します。これらもディベロッパーと協力して開発して、おもにGoogle PlayやApp Storeを通じて消費者にダウンロードされる形です。
ゲーム業界の取り扱い商品・サービスの特徴
ゲーム業界の取り扱い商品は、大きく分けて「家庭用ゲーム」、「モバイルゲーム」、「PCゲーム」の3種類です。 家庭用ゲーム商品には、「Nintendo Switch」「PlayStation4」「PlayStation5」といった、本体とは別にテレビやコントローラと接続して利用する据え置き型のゲーム機と、「ニンテンドー3DS」や「PlayStation Vita」などの画面とコントローラが一体になって持ち運びできる携帯型のゲーム機、そして「ゲームソフト」があります。 ハードウェアである据置機と携帯機は少品種大量生産であり、製造コスト削減のため、家庭用ゲーム機器メーカーは自社で生産せずにEMS（電子機器受託製造業者）や協力工場に生産を委託することが多いです。 モバイルゲームとしては、次のような種類があります。- ソーシャルゲーム：ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を活用して提供されるゲーム）
- クラウドゲーム：ストリーミング配信を活用して提供されるゲーム
- ネイティブアプリ：端末にインストールして使うアプリ
ゲーム業界のビジネスモデル
ゲーム業界の競争は国境を越えて拡大しており、グローバルな業界となっています。ゲームの開発プロセスは、タイトルごとにプロジェクトチームを結成しておこなわれることもありますが、課金は販売単位であり、ビジネスモデルとしてはプロダクトベースの色が濃いです。また、開発はエンジニアに依存するため、労働集約型の産業でもあります。 ゲーム業界のビジネスモデルは、家庭用ゲームとモバイルゲームで異なります。家庭用ゲームは、利益が出なくてもゲーム機器を安価で提供して広く普及させることで、利益率の高いゲームソフトで利益を創出するモデルです。一方、モバイルゲームは基本的に無料でダウンロードされ、広告収入やアイテムなどの課金収入で利益を得るモデルです。 業界構造を見ると、家庭用ゲーム業界とモバイルゲーム業界の両方で大手企業のシェアが高いです。しかしゲームソフトやモバイルゲームの開発過程では、中小企業のディベロッパーに依存する部分もあります。 家庭用ゲーム業界では開発費や量産化に伴う投資額が大きいため、大手企業以外の新規参入が難しいですが、モバイルゲーム業界は開発費が比較的小さく、新規参入が活発です。 家庭用ゲームの代替品としては、スマートフォンが挙げられます。近年、スマートフォンを使ったモバイルゲームやSNSなどの娯楽が台頭しており、脅威となっています。 モバイルゲームの代替品としてはPCを使ったオンラインゲームがありますが、場所を選ばずに気軽に楽しめるモバイルゲームと、腰を据えてプレイするPC向けオンラインゲームは共存している状況です。 近年、一般消費者はさまざまな娯楽やゲームを楽しめるようになっているため、以前ほどゲームメーカーの交渉力が強くありません。メーカーに対する売り手としては、プロデューサーやクリエイター、プログラマーなどのエンジニアがいます。 ゲーム開発においては、ヒットタイトルを生み出す力を持つ優秀な人材の確保が重要ですが、ゲーム業界でも人材不足が深刻化しており、人材獲得競争が激化しています。KFSはヒットタイトルと定番タイトルをバランスよく開発すること
ゲーム業界のKFS（重要成功要因）は、ヒットタイトルと定番タイトルをバランスよく開発することです。 ヒットタイトルを生み出すことで各社の売上は大きく変動しますが、安定した収益を確保するためには定番タイトルの開発も必要です。優秀なプロデューサー、クリエイター、プログラマーの獲得と育成は不可欠であり、ゲーム制作技術を使いこなせる人材の不足や人材獲得競争の激化が課題となっています。家庭用ゲームメーカーは収益性が高く、好調が続く
家庭用ゲーム機器メーカーである任天堂、家庭用ゲームソフトメーカーであるコーエーテクモホールディングス、モバイルゲーム開発会社であるガンホー・オンライン・エンターテイメントから、ゲーム業界の財務指標を分析します。
収益性については売上原価率が高く、売上高総利益率は50％から70%台にとどまっているものの、営業利益率は20％から40%台と非常に良好です。
売上原価率が高い要因は、高度な映像技術や音響技術に対応する必要があるためです。家庭用ゲーム機器やゲームソフトは開発費が高くなる傾向があり、モバイルゲームは映像、音響のレベルも専用機に比べて低いため開発費は相対的に低くなっています。
安全性については、自己資本利益率が60％から80%台で、強固な財務基盤を築いています。
ROAについては、3社ともに10%を超え高い傾向です。ガンホー・オンライン・エンターテイメントは「パズル&ドラゴンズ（パズドラ）」が大ヒットし、モバイルゲームの開発費は比較的少なく利益率が高いためROAが高くなりました。
ゲーム業界の市場規模・トレンド
ゲーム市場の市場規模については、コンピュータエンターテインメント協会（CESA）の「CESAゲーム白書」や「CESA一般生活者調査報告書」を参考に解説します。
「日本の家庭用ゲームの市場規模推移」によれば、ハードウェア・ソフトウェアの市場規模は長期的に減少していましたが、2020年に増加に転じ、2021年と2022年は横ばいの状況が続いています。
スマートフォンゲームが家庭用ゲームのユーザーを奪い、市場が縮小していましたが、2017年に発売された「Nintendo Switch」の成功により、ハードウェアの売上が増加。2017年の市場規模は10年ぶりに拡大しました。
さらに、2020年の新型コロナウイルスの感染拡大により「巣ごもり需要」が拡大。家庭用ゲーム市場の追い風となり、特に「あつまれ どうぶつの森」の発売が「Nintendo Switch」の需要を高め、市場の回復に寄与しました。
「ゲーム全体・スマートフォン／タブレット用ゲームの継続プレイヤー推移」によると、2023年の継続プレイヤー数は47万人で、そのうち32万人がスマートフォンやタブレットでプレイしています。
スマホゲームの音声や画像、動画の品質が向上し、家庭用ゲームとの技術差が縮まったことで、人気タイトルを継続してプレイするユーザーが増えているようです。ヒット作品を出すハードルは高まっているものの、市場規模は堅調に推移すると見込まれています。
ゲーム業界を取り巻く環境
NTTドコモモバイル社会研究所の調査によると、携帯電話所有者のうちスマートフォンの比率は2022年1月に94.0%に達しました。多くの人々がスマートフォンでゲームを楽しむようになり、その利用者は急速に増加しています。
また、Eコマースの浸透により、Amazon.comなどのECサイトが家庭用ゲームソフトの販売チャネルとして台頭し、価格を抑えることができるようになりました。スマートフォンの普及とともに、インターネットの利用率も上昇。
家庭用ゲームソフトの販売方法も多様化しており、ダウンロード形式の販売や、パッケージソフト販売後の追加ダウンロードコンテンツの販売・配信が増えています。
技術面では、半導体の高性能化や3DCG技術の発展が目覚ましく、家庭用ゲーム機器やゲームソフトは一層高度化しています。このためゲーム開発費用は高騰し、家庭用ゲーム機器メーカーやゲームソフトメーカーの収益性に影響を与え、新規参入を難しくしています。
さらに高度な技術に対応できる企業による上位寡占が進行し、専門的な知識を持つ人材の獲得競争も激化しています。最近ではスマホゲームの環境もリッチ化し、家庭用ゲームと同等の開発技術が求められるようになり、開発競争がさらに激化するでしょう。
2012年には、様々なモバイルゲームで普及したコンプリートガチャ（コンプガチャ:
有料くじで引くことができるカードから、特定の組み合わせが揃うと希少性の高いアイテムが手に入る仕組み）が社会問題化しました。
一部の熱心なユーザーが高額課金をする問題が発生したため、消費者庁は景品表示法の運用基準改正案でコンプガチャを罰則対象とし、グリーやサイバーエージェントなどの6社は自主規制を実施。この規制により、モバイルゲーム開発会社の収益モデルの一つであったアプリ内での従量課金収入に悪影響が及びました。
ゲーム業界の相関図・業界地図
家庭用ゲームのハードウェアメーカー（ゲーム機器メーカー）は、開発にかかるコストが非常に高いため、参入企業が少なくなっています。
そのため、「PlayStationシリーズ」を開発するソニーインタラクティブ・エンタテインメント（SIE）や、「Nintendo Switch」「Wiiシリーズ」「ニンテンドーDSシリーズ」を開発する任天堂、「Xboxシリーズ」を開発するマイクロソフトなどの大手企業による上位寡占が進行しています。
家庭用ゲームのソフトウェアメーカー（ゲームソフトメーカー）は、マーケティングを担当し自社ブランドでゲームソフトを販売するパブリッシャーと、ゲームソフトの企画・開発のみをおこなうディベロッパーに分かれています。パブリッシャーには大企業が多く、ディベロッパーには中小企業が多いのが特徴です。
主要な家庭用ゲームソフトメーカーとしては、「三國志」などを販売するコーエーテクモホールディングス、「モンスターハンター」などを販売するカプコン、「ドラゴンクエスト」などを販売するスクウェア・エニックスが挙げられます。
家庭用ゲームソフト業界は市場環境の悪化により、すでに業界再編が進行しており、コーエーテクモホールディングスやスクウェア・エニックス、バンダイナムコホールディングス、セガサミーホールディングスなどが経営統合により誕生しました。
モバイルゲームのプラットフォームは、Android端末上で「Google Play」を運営するグーグルや、iOS端末上で「App Store」を運営するAppleの2強が支配しています。モバイルゲームのソフトウェアメーカー（モバイルゲーム開発会社）も家庭用ゲームメーカーと同様に、パブリッシャーとディベロッパーに分かれています。
パブリッシャーには大企業が多く、ディベロッパーは中小企業が多いです。モバイルゲームの開発費は家庭用ゲームに比べると少ないため、新興企業も多いのですが、近年ではヒットタイトルを出すためには大規模なTVCMなどのプロモーションが必要で、資金力のある大企業が有利になっています。
そのため、中小企業の倒産も増加している状況です。主要なモバイルゲーム開発会社としては、「パズル&ドラゴン（パズドラ）」を運営するガンホー・オンライン・エンタテインメント、「白猫プロジェクト」を運営するコロプラ、「モンスターストライク」を運営するMIXIなどが挙げられます。
ゲーム業界の主要プレイヤーの動向
ここからは、ゲーム業界の主要プレーヤーの動向を見ていきましょう。ご紹介するのは、次の4社です。
- 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
- 任天堂株式会社
- 株式会社コーエーテクモホールディングス
- 株式会社MIXI
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントの動向
ゲーム業界でもっとも売上高が大きいのは、ソニーのゲーム＆ネットワークサービス分野です。 ソニーは「PlayStation」シリーズなどの家庭用ゲーム機器やゲームソフトの開発・販売を手掛けており、2012年以降、売上高を増加させています。 「PlayStation4」の販売台数が増加するとともに、「PlayStation Network」というオンラインサービスを通じたゲームソフトの販売（「Minecraft」や「コール・オブ・デューティ ブラックオプスIII」）が好調なため、売上高が増加しています。 新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり需要と「PlayStation5」の発売が重なり、2020年度は大幅な増収となりました。2021年度以降も好調に推移し、ソニーグループの収益拡大に大きく貢献しています。任天堂株式会社の動向
任天堂は、売上高ではソニーのゲーム＆ネットワークサービス分野を下回りますが、ハード・ソフトともに売上が好調です。任天堂の強みは、IP保有数（知的財産を保有するキャラクター）の多さにあります。 人気シリーズである「スーパーマリオ」や「ポケットモンスター」を筆頭に、自社のタイトルに人気キャラクターが多いです。 また、2020年の「あつまれ どうぶつの森」、2021年の「ポケットモンスター ブリリアントダイヤモンド・シャイニングパール」「Pokémon LEGENDS アルセウス」は販売本数が1,000万本以上に達しており、次々とヒット商品を生み出す開発力が任天堂の好調を支えています。株式会社コーエーテクモホールディングスの動向
家庭用ゲームソフトメーカーの中で、営業利益率が最も高いのはコーエーテクモホールディングスです。コーエーテクモホールディングスの収益モデルは、「三國志」などの有力IPにより安定的な収益を確保し、他社IPとのコラボレーションや新規IPにより大きく成長することを目指しています。
また、IPの海外展開に積極的であり、既に国内よりも海外の方が売上が高くなっています。2018年度には、有力IPである「三國無双」の最新版の発売や、新規IPとして「仁王」を発売したことで増収・増益を達成しました。
さらに、コーエーテクモホールディングスは研究開発を専門におこなう「技術支援部」を設置し、ゲーム制作技術の向上に努めるとともに、最新のゲーム制作技術を講義することでプログラマーの好奇心を刺激し、離職を抑制しています。
株式会社MIXIの動向
モバイルゲーム開発会社の中では、「モンスターストライク（モンスト）」を運営するMIXIが注目されています。かつてのMIXIはSNSの運営を主力事業としていましたが、「モンスト」の大ヒットにより事業構造が大きく変わり、「エンターテインメント事業」が主力事業となっています。 有力IPである「モンスト」をゲームやアニメなどに展開するなど、メディアミックス戦略を推進しています。ゲーム業界の今後の展望
コロナ禍による世界的な巣ごもり傾向にともない、ゲーム需要は概ね高まっている状況です。コンシューマーゲームについては任天堂から「あつまれ どうぶつの森」、スクウェア・エニックスから「FINAL FANTASY VII REMAKE」など、大手からビックタイトルの発売が続いたこともあり、売れ行きは好調に推移しました。
2021年度も大手のハード・ソフトの販売は好調に推移しており、巣ごもり需要による追い風が継続。スマホゲームは、外出自粛で一人の時間が増えていることもあり、利用者が増加。しかしその一方で、位置情報系のゲームについては、外出自粛の影響もあり伸び悩みました。
今後のゲーム市場はモバイルゲームの成長などを背景に拡大する予測
ゲーム業界では、優秀なプログラマーなどのエンジニアを確保することが重要です。しかし、3DCG技術やバーチャルリアリティー（VR）技術などのゲーム制作技術が高度化する中で、それらを使いこなせる人材が不足しています。また、ゲーム業界は長時間労働が常態化しており、離職率が高いため、人材の定着も課題です。そのため、人事労務関連の施策が競争力に直結するものとして、ますます重視されるでしょう。 日本人プロゲーマーの登場により、ゲーム対戦をスポーツとして捉えるeスポーツの認知度が向上しました。さらに、スマートフォンやタブレットの普及により、手軽にゲーム動画を視聴できるようになり、ゲーム動画の視聴が人気となっています。そのため、東京ゲームショウでもeスポーツの紹介が強化されるなど、今後さらに注目が高まると予測されます。 映像処理などのVR関連技術が高度化し、「PlayStationVR」などのVR関連ゲームが開発・販売されて人気を集めています。近年では、米Facebookもパソコンなしでコンテンツを楽しめるVR機器を発売しました。 消費者のニーズは「モノ消費」から「コト消費」に移行しており、今後はVRゲームに特化したテーマパークやアトラクションが人気になるでしょう。 実際、「THE VOID」というVRテーマパークがアメリカで開設され注目を集めており、日本でもハウステンボスで「VRの館」がオープン、また2017年7月にはバンダイナムコエンターテインメントが「VR ZONE SHINJUKU」をオープンさせるなど、今後もVRに特化したテーマパークやアトラクションの人気が予測されます。 さらに、次世代通信規格「5G」の整備に伴い、クラウド経由のゲーム配信がますます便利になると見られています。クラウド経由でのゲーム配信により、ゲーム操作に関わる処理を端末ではなくデータセンターで行うため、ゲーム専用機器や買い切り型のゲームソフトが不要になる可能性もあり、業界構造を大きく変えるかもしれません。代表的なゲーム会社15選
最後に、代表的なゲーム会社をご紹介します。
- 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
- 株式会社バンダイナムコホールディングス
- 任天堂株式会社
- 株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス
- セガサミーホールディングス株式会社
- ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社
- 株式会社コナミデジタルエンタテインメント
- 株式会社ディー・エヌ・エー
- 株式会社カプコン
- 株式会社コロプラ
- 株式会社セガ
- 株式会社ブシロード
- 株式会社コーエーテクモゲームス
- 株式会社ポケモン
- KLab株式会社
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
東京都港区港南に本拠地を構える株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、2010年に設立されたゲーム会社です。 「PlayStation」に関するハードウェア、ソフトウェア、コンテンツ、ネットワークサービスの企画・開発・販売がおもな事業です。そのほかにも、「toio」およびソフトウェア、コンテンツの企画・開発・販売なども手掛けています。 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント株式会社バンダイナムコホールディングス
東京都港区芝に本拠地を構える株式会社バンダイナムコホールディングスは、2005年に設立された会社で、バンダイナムコグループの中長期経営戦略の立案・遂行、およびグループ会社の事業戦略実行支援などが事業内容です。 バンダイナムコグループでは、玩具などの企画、ゲームを含むネットワークコンテンツの開発、アミューズメント施設の運営、映像音楽コンテンツの企画などをおこなっており、国内外における事業戦略を策定・実行しています。 株式会社バンダイナムコホールディングス任天堂株式会社
1947年に設立され、京都府京都市南区上鳥羽鉾立町に本拠地を構える任天堂株式会社は、ゲーム機器やゲームソフトを製造・販売するゲーム会社です。 ｢NintendoSwitch｣、｢ニンテンドー3DS｣、｢amiibo｣などの機器本体から各種ゲームソフト、キャラクター制作などを手掛けており、｢スーパーマリオシリーズ｣、｢ゼルダの伝説シリーズ｣などは、世界的な人気を誇っています。 任天堂株式会社株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス
東京都新宿区新宿に本拠地を構える株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングスは、1980年に設立されたゲーム会社です。グループ会社に株式会社タイトー、株式会社スタジオイストリアなどがあります。
大人気シリーズである「ファイナルファンタジーシリーズ」や「ドラゴンクエストシリーズ」「キングダムハーツシリーズ」を展開しており、大人から子供まで楽しめるゲームを数多く生み出しています。
株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス
セガサミーホールディングス株式会社
東京都品川区西品川に本拠地を構えるセガサミーホールディングス株式会社は、エンタテインメントコンテンツ事業をおこなっている企業です。 コンシューマやアーケードなどのゲームコンテンツ事業から、玩具事業、アニメ事業、アミューズメント施設運営事業までエンタテインメントに関する幅広い事業を手掛け、セガならではの良質で多彩なコンテンツを全世界へ向けて展開しています。 セガサミーホールディングス株式会社ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社
1998年に設立された東京都千代田区丸の内に本拠地を構えるガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社は、大人気スマートフォンゲームの「パズル＆ドラゴン（パズドラ）」の開発企業です。 そのほかのゲームについては、パズドラから派生しているゲーム類がいくつかあり、最近ではスマートフォンゲーム「ラグナロクX」をリリースしています。 ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社株式会社コナミデジタルエンタテインメント
東京都中央区銀座に本拠地を構える株式会社コナミデジタルエンタテインメントは、2006年に設立され、モバイルゲームや家庭用ゲーム、カードゲーム、音楽、映像などのエンタテイメントコンテンツを制作・販売しているゲーム会社です。 IT技術を駆使して独自性の高いコンテンツを創出しているのが特徴で、スマートフォンやPC、家庭用ゲーム機など、さまざまな生活場面で楽しめる商品・サービスを提供しています。 株式会社コナミデジタルエンタテインメント株式会社ディー・エヌ・エー
1999年に設立され、東京都渋谷区渋谷に本拠地を構える株式会社ディー・エヌ・エーは、ゲーム、ライブストリーミング、スポーツ・スマートシティ、ヘルスケア・メディカルなど、多様な事業を展開している会社です。 2006年にソーシャルゲームの先駆けともいる「モバゲータウン」を開始し、「怪盗ロワイヤル」が大ヒット。2015年には任天堂と業務・資本提携に合意するなど、新たな挑戦に挑み続けています。 株式会社ディー・エヌ・エー株式会社カプコン
大阪府大阪市中央区内平野町に本拠地を構える株式会社カプコンは、1979年に設立された、家庭用テレビゲームソフトやアミューズメント関連の事業を展開しているゲーム会社です。
生み出した人気コンテンツを多方面に展開することを基本戦略に掲げており、これにより安定した成長が可能となっています。
また有力コンテンツの最新作「バイオハザード7」をVRにいち早く完全対応させて市場へ投入するなど、世界トップクラスの技術力・開発力が強みです。
株式会社カプコン
株式会社コロプラ
東京都港区赤坂に本拠地を構える株式会社コロプラは、2008年に設立されたゲーム会社です。スマートフォンに特化し、国内外に向けてモバイルゲームや位置情報サービスを提供しています。 世界中の日常をより楽しく素晴らしくするエンターテイメント企業であることを理念・ミッションとしており、技術革新にも追随するべく、最近ではVR（仮想現実）技術を搭載したデバイスアプリの提供も開始しました。 株式会社コロプラ株式会社セガ
1960年設立で、東京都品川区西品川に本拠地を構える株式会社セガは、セガサミーホールディングス株式会社の完全子会社となっているゲーム会社です。 代表的なゲームは「ソニックシリーズ」や「龍が如くシリーズ」、「ぷよぷよシリーズ」などです。また、海外には16カ所を超える開発・販売拠点があります。 株式会社セガ株式会社ブシロード
2007年設立で、東京都中野区中央に本拠地を構える株式会社ブシロードは、おもにカードゲーム、トレーディングカード、ゲームソフトの開発・製作・販売・各種コンテンツのプロデュースを手がけているゲーム会社です。 代表的なトレーディングカードゲームには、「ヴァイスシュヴァルツ」「カードファイト！！ ヴァンガード」「プロ野球カードゲーム ドリームオーダー」などがあり、 株式会社ブシロード株式会社コーエーテクモゲームス
神奈川県横浜市西区に本拠地を構える株式会社コーエーテクモゲームスは、1978年に設立されたゲーム会社です。
PC、家庭用ゲーム機ソフトウェア、オンラインゲームの企画・開発・運営をはじめ、イベントの企画運営、CD・グッズ・本の制作・販売も手掛けています。
代表的なゲームシリーズには、「真・三國無双」や「信長の野望」などがあり、グループ会社内で社員の意欲向上・成長を支援する体制づくりに努めています。
株式会社コーエーテクモゲームス
株式会社ポケモン
1998年に設立され、東京都港区六本木に本拠地を構える株式会社ポケモンは、大人気ゲーム「ポケットモンスター」をプロデュースするゲーム会社です。 ゲーム・カードゲーム・アニメ・映画・グッズ・タイアッププロモーション・イベント・直営店舗・海外事業における、ポケモンのブランドマネジメントやライセンス管理をおこなっています。 株式会社ポケモンKLab株式会社
東京都港区六本木に本拠地を構えるKLab株式会社は、2000年に設立され、ゲーム事業を展開しています。おもにアニメやコミック、ゲームなどのコンテンツを原作としたモバイルオンラインゲームを手掛けるゲーム会社です。 企業が掲げるミッションは「世界と自分をワクワクさせろ」で、モバイル端末で楽しめるコンテンツサービスを中心に事業を拡大してきました。また、ゼロからコンテンツを創り出し、ゲームだけでなく様々なメディアへ展開するプロジェクトを手掛けています。 KLab株式会社進化を続けるゲーム業界に注目
技術の進化に伴い、ゲームもさまざまな楽しみ方ができるようになりました。多様な生活スタイルに合わせてプレイできるゲームは、これからも市場を拡大していくでしょう。
しかし制作側の労働環境改善など、解決しなければならない課題もあります。技術革新による社会の変化に対応しながら諸課題をクリアできるかが、ゲーム業界発展の鍵となりそうです。
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